身体の健康
腰痛、肩こり、頭痛、疲労、睡眠など、仕事のパフォーマンスを低下させる不調へのセルフケア支援。
法人向け|伴走型健康経営支援
心身の不調を見える化し、実践・効果測定・習慣化まで伴走。働く人が自分で心と身体を整えられる組織づくりを支援します。
腰痛・肩こり・疲労によって集中力が落ちている
ストレスや睡眠不足を抱える社員が増えている
女性特有の健康課題に、会社としてどう対応すればよいか分からない
健康セミナーを実施しても、その後の行動につながらない
健康経営の取組効果を数値で説明できない
健康経営優良法人認定を見据え、実効性のある施策を行いたい
研修を実施するだけでなく、従業員の課題を把握し、実践を支援し、その後の変化を測定。企業ごとの改善提案まで行う伴走型健康経営プログラムです。
従業員アンケート、経営者・担当者ヒアリング
企業課題に合わせた研修・セルフケア
動画、オンライン支援、継続フォロー
前後比較、成果レポート、次の改善提案
腰痛、肩こり、頭痛、疲労、睡眠など、仕事のパフォーマンスを低下させる不調へのセルフケア支援。
ストレス、心の疲れ、睡眠、感情のセルフマネジメントなど、心身両面からの予防支援。
月経、更年期、不妊治療、妊娠・出産など、女性特有の健康課題への理解促進と、働き続けやすい職場づくり。
女性の健康支援プログラムは、専門家との連携を含め現在拡充中です。実施内容・回数は、従業員数や企業課題に合わせて設計します。
欠勤率・離職率などは、中長期的な変化を確認するための参考指標として扱います。
私たちは“その場で変わる体験”を、継続できる健康行動の第一歩にします。
身体の状態に気づき、その場で実践します。
不調につながる身体の使い方や生活習慣を学びます。
心身の変化を振り返り、継続への第一歩をつくります。
体験会のあとは、2か月トライアルで見える化へ進めます
まずは90分体験会を実施するセルフケア研修は「健康経営優良法人」の認定に向けた取り組みとして活用できます。人材開発支援助成金などの制度は、要件に合う場合に組み合わせて検討できます。制度情報の提供から、連携する社会保険労務士のご紹介まで、ワンストップでサポートします。
健康経営優良法人認定の概要と、御社が取り組む意義をご紹介します。
詳しく見る研修と組み合わせやすい制度の情報をご案内します。
詳しく見る活用できる制度の該当可能性を簡易的に確認します。
チェックしてみる助成金の申請支援は、連携する社会保険労務士が対応します。制度内容は変更される場合があります。最新の要件は実施機関の公表情報をご確認ください。
一度きりの研修ではなく、実践と検証まで伴走できる土台があります。
長年の指導経験を、企業ごとの課題設計に活かします。
協会・アカデミーの公表値に基づく実績です。
2025年10月時点のアカデミー公表値です。
セルフケアの知見を伝える著書を出版しています。
各実績は協会・アカデミーの公表値に基づきます。

福利厚生セミナー

心と体のセルフケア研修

教職員向けセルフケア研修

セルフケア講演

セルフケア講座
掲載写真は過去の研修・講演の様子です。写真および実施先のお名前は、掲載許可をいただいたうえで掲載しています。
研修・講演の場でいただいた感想の一部です。数値による前後比較は、2か月トライアルモニターの事前・事後アンケートで確認します。
「首が左右に
「身体ポカポカしてます。悪かった股関節も軽くなり可動域も広がりました」
「鼻の通りが良くなり息がしやすくなりました。首の可動域も良くなりました」
研修・講演の参加者からいただいた感想です。個人の感想であり、効果には個人差があります。

株式会社as-is 代表取締役 / アカデミー代表
30歳の交通事故で頸椎を痛めたことをきっかけに、自身の身体を整えるためヨガとセルフケアを学ぶ。2008年からヨガインストラクターとして活動し、対症療法にとどまらない、ストレス・思考・生活習慣を含めたセルフケアメソッド「チクティビティ」を確立。2018年11月に日本チクティビティ協会を設立。延べ4,000名以上をサポートし、腰痛セラピスト養成講座では2025年10月時点で230名以上を輩出。KADOKAWAより書籍を2冊出版している。


小さく体験し、変化を確かめながら、継続的な仕組みへ育てます。
トライアルの成果を確認したうえで、本格導入はご判断いただけます。
普段の服装のまま、デスクでもご参加いただけます。
はい。対面・オンラインのどちらにも対応しています。実施環境に合わせて内容をご提案します。
従業員数や実施形式に合わせて設計します。まずは現在の人数と課題をお聞かせください。
入口となる体験プログラムは90分です。継続支援の内容と回数は企業課題に合わせて設計します。
従業員の行動が変わり、心身の健康が保たれ、その変化が企業に残ることが大切です。
まずは2か月間、貴社の健康課題を一緒に見える化しませんか?
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